財務諸表の見方について解説

財務諸表とはどういう目的で作られ、何を表す書類なのか。

財務諸表とは、企業の一定期間の財政状態、経営成績、キャッシュ・フローの状況をステークホルダーに報告するための書類である。

本記事では財務諸表の中でも特に重要とされる財務三表(貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書）についてそれぞれが何を意味する表なのか、どういった用途が想定されるのかを説明する。

主要三表(貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書)とは何か

貸借対照表

まず初めに、貸借対照表は決算時点での「調達状況」と「資産状況」を表す書類である。

貸借対照表の右側は会社がどのように資金を調達したか、左側は調達した資金が事業にどのように使われたかを示す。右側と左側の合計は常に同じになるため、貸借対照表はB/S(バランスシート)とも呼ばれる。

貸借対照表は資産、負債、純資産の3つの項目から成り立ち、右側に資産、左側に負債、純資産が掲載される。
右側に記載される資産は主に「流動資産」と「固定資産」に分けられる。

流動資産とは、通常の事業活動によって生じた資産、または1年以内に現金化できる資産のことを指す。

固定資産とは、1年以上の長期に渡って使用することを目的とした資産や、現金化するのに時間がかかる資産である。

負債には会社が将来返済しなければならない債務等が計上され、純資産には返済する必要のない資金や過去の累積利益が計上される。

損益計算書

次に、損益計算書が何を表すのかを説明する。

損益計算書とは、会社が1年でどれだけ儲けたかを表す表であり、「Profit and loss statement」を略して「P/L（ピーエル）」と呼ばれる。

P/Lには収益・費用・利益が記載されており、決算時に収益から費用を差し引いた利益を知ることができる。
P/Lを見ることで、「費用が何に用いられたのか」「どれだけの売り上げが出たのか」「どれだけの利益が上がったのか」を読み取れる。

損益計算書から分かる利益の区分には、

の5つがある。

損益計算書において各利益は、利益から費用や税金を差し引いて計算される。 このように収入、費用、利益を分けて表示することで、どのような収入、費用が生じており、最終的にはどのくらいの利益が生まれたかを一目で把握することができ、会社の経営状況を流れに沿って把握することができる。

キャッシュフロー計算書

最後に、キャッシュフロー計算書が何を表すのかを説明する。

キャッシュ・フローとはお金の流れを指す用語であり、キャッシュ・フロー計算書には会社の現金の増減が記載される。「Cash flow statement」を略して「C/S（シーエス）」とも呼ばれる。

キャッシュフロー計算書には会社の1年間のお金の流れが記載されるため、お金がなぜ入ってきたか、なぜ出て行ったのかを理解することができる。キャッシュフロー計算書を見ることで、貸借対照表よりも詳細で具体的な現金の増減を判別することが可能である。

キャッシュフロー計算書は現金の増減とその理由を示す役割があり、理由は営業活動、投資活動、財務活動の3つに分類される。キャッシュフロー計算書を確認すれば、現時点で手元にある現金の額を把握することができる。

財務諸表を用いた企業分析の方法

上記で説明した財務諸表を用いることで、企業を成長性、収益性、効率性、安全性といった側面から分析することが可能である。

第一に、成長性を分析するにはP/Lを参照する。

P/Lの各項目において当年度と前年度を比較することで、その企業の成長性を判別することができる。

例えば、売上高の数値が前期よりも高い場合は会社が順調に成長していることが示唆され、低い場合は会社が衰退している可能性が示唆される。

また、前期と比べて当期の人件費が増加していて営業利益が減少している場合は、人件費が高くなりすぎたことで利益が圧迫されている可能性が懸念される。


ここで大事なのは、当該企業の有価証券報告書やIRレポートなどの情報にアクセスし、その成長率が想定内なのか想定外なのかを分析することである。

例えば企業が再編等の問題に直面し、人件費や研究費の成長率が一時的に下がっていた場合、会社の業績が今後回復する可能性は大いに考えられる。数値から読み取れる情報からだけでなく、企業の方針や経営計画も加味しながら総合的に分析を行うことが重要になる。

次に、収益性の分析も同じくP/Lを参照する。
収益性は各項目が売上高に占める割合を算出することで導出される。

例えば、売上高に占める営業総利益の割合が上昇しているのに営業利益率が減少している場合、利益の総額は増えているのに対し、それを維持するための販管費が利益を圧迫しているために収益性が低下してしまっている可能性が考えられる。

効率性の分析はP/LとB/Sを参照する。

効率性を算出するためには、

• 棚卸資産回転期間
• 売掛金回転期間
• 買い掛け金回転期間

の3つが指標として用いられる。

棚卸資産回転期間は棚卸資産/(原価/365日）売掛金回転期間は売掛金/(売上高/365日）、買掛金回転期間は買い掛け金/(原価/365日）で導出される。

棚卸資産回転期間は原材料の仕入れから商品販売までにかかる期間、売掛金回転期間は販売から現金回収までにかかる期間、買い掛け金回転期間は仕入れの際に借りたお金を返すまでの期間を表す。

これらの3つを用いて、CCC(キャッシュ・コンバージョン•サイクル）が導出される。

CCCは①＋②-③で表される指標であり、仕入れ債務から売り上げ債権回収までの日数を表す。この期間が短ければ短いほど財務の効率性が高いと考えられる。CCCを改善させるためには、在庫を削減し、回収を早くし、支払いを遅くすることで改善が可能である。

最後に、安全性の分析はB/SとP/Lを参照する。

安全性分析には

等の指標が用いられる。

流動性比率は一年間に入ってくる金額を一年間に支払わなければならない金額で割った比率であり、120以上であると資金繰りが健全に推移していると考えられる。

負債比率は自己資本に対する負債の割合を見る指標で、50%を超えると安全性が低い。自己資本比率は返済不要の自己資本が全体の資金調達に占める割合を表すもので、50%以上なら安全性が高い。

ROE（自己資本利益率）は、投資家が投下した資本に対し、企業がどれだけの利益を上げているかを表す指標で、数値が高いほど経営効率が良いと言える。業種にもよるが、8%以上が望ましい。

財務知識を習得することで得られること

企業分析において大事なことは、まずその企業の過去と現在を比較することである。過去と比較することで、その企業が現在どのような段階にあるのかを財務情報から読み解くことができるからである。

また、財務三表等から得られる数的や情報を加味しながら、有価証券報告書や決算短信、IRレポートなど、企業が利害関係者に公表している経営方針、中期経営計画と照らし合わせることで、企業を多角的な視点から総合的に分析していくことが肝要である。

また、分析したい企業と似たような特徴を持った他社・他事業と比較して分析を行うことも重要である。業界が異なる企業同士では市場やビジネスモデルが全く異なってしまうゆえに財務形態に共通性が見られないことが多く、比較をしても有益な情報が得られる可能性は低い。

しかし、同じ業界内においてもその規模や経営戦略の違いによって財務形態に大きな差異が生まれてしまう場合もあリ、そういったケースにおいては比較を行っても企業がその業界内においてどの程度の安全性、収益性、成長性、効率性を有しているかが見えてこない。

似たような規模や財務形態を持つ他社など、該当企業が属する業界全体の平均と比べて、分析したい企業がどのような立ち位置にあり、どの程度の将来性が見込めるかを学ぶことが大切である。

まとめ

今回は財務諸表について解説してきた。財務諸表を分析することで、企業分析を行う際の切り口がわかるだけでなく、会社視点で物事を俯瞰して捉えられるようになる。

また、会社が何かアクションを起こした際にどれだけの費用が捻出され、どれだけの収益をあげているのかについて大体の係数感覚を身につけることができる。

数的思考力や経営感覚を養うことができ、財務諸表を学ぶ意義に繋がる。他事業や他社と比較する際に、財務諸表から導かれる様々な指標や有価証券報告書、IRレポート等の情報を複合的に判断することは、物事を多角的に捉え、得られたいくつもの要素を総合して何かしらの結論を自分なりに導き出すトレーニングにもなる。

財務諸表を勉強することは実用性が高い点、思考力の強化に繋がるという点で、必要性と効率性を兼ね備えた学習であるといえる。財務諸表について知識をつける際はぜひ本記事を参考にしてほしい。