何年目で転職すべき？勤続年数が短いと不利に働く理由と年代別の転職タイミングを紹介

転職する際、勤続年数が短いと不利に働くということを聞いたことがある人も多いのではないだろうか。確かに企業側としては「すぐに退職してしまうのでは」と感じるだろう。しかし明確な理由があれば、関係ないとも言われている。

とはいえ、実際は年数が短く、転職ばかりしている人は不利に働くのも事実だ。新卒で入社した方は、何年目であれば転職できるか気になる方もいるだろう。

そこで今回は転職する際の勤続年数に焦点をあて、不利に働く要素と転職タイミングを紹介する。

勤続年数

はじめに転職に関する勤続年数の考え方について解説する。

新卒採用者は3年は働いた方が良い？

勤めた会社は3年以上は働いた方が良いという言葉を聞いたことがあるだろう。新卒として入社した場合は、会社の仕事内容を覚える期間としてだけでなく、社会のルールやマナーを覚えるのにかかる時間と言われている。もちろん3年は一つの目安。人によって吸収力は異なるため、1年で覚える人もいれば、5年たっても覚えられない人もいる。

いずれにせよ、新卒は学生気分から社会人としての自覚を持たなければいけず、ある程度期間を要することから3年は働いた方が良い。とはいえ決して3年以内は転職していけないということではない。詳しくは次の項で紹介する。

第二新卒は積極的に採用される

第二新卒とは大学や高校などを卒業して企業に入社したものの、3年以内で退職した人の事を指す。明確な定義はないものの、23歳から25歳前後の若い人材のことを第二新卒として呼ぶことが多い。

近年では企業同士で新卒採用が激化しており、大手の会社であっても採用できないことが多い。そのため第二新卒を積極的に採用している企業も増えてきた。第二新卒の強みは以下のような点が挙げられる。

第二新卒は新卒同様の扱いをする企業が多い。さらに社会人のルールやマナーは既に理解している方も多いため、すぐに仕事を教えることができ、早い段階で即戦力になるという見解だ。

そのため新卒として企業に入社してから3年以内に退職した方であっても、重宝されているのが実態である。

勤続年数は関係ないという考えもある

昔のように激務の文化は古く、働き方を変えるという考えが一般的になりつつある。その結果「長く勤める＝優秀」という考えではなくなりつつある。しかしまったくないという訳ではないため注意してほしい。

また、住宅ローンなどの金融機関から信用されて融資を受ける場合、勤続年数が一つのポイントとなっている。年数が短いと収入が不安定という扱いになるためだ。

このように世間的には1社毎の勤務年数が短く、何度も転職している方は、信用力が低下するのも事実。面接においては不利に働くことも多い。

勤続年数が短いと転職時に不利？

では年数が短いと不利に働く理由を3つ紹介する。

すぐに退社されると捉えられる

「勤続年数が短い＝退職しやすい」という考えは減りつつあるが、未だ多くの企業で捉えられている。さらに何度も転職を繰り返していると、より退職されるリスクが高まるため、企業側も安易に採用しにくい。

人事としては転職されると、新たに面接を行い中途採用しなければいけない。時間と労力を費やしてしまうことから、社員の退職は極力抑えたいと考えているのだろう。そのため年数が短い人より長い人の方が採用されやすい傾向にある。

仕事に対するモチベーションが低い

仕事に対するモチベーションが高いと、長く勤める人が多い。一方で短い人は、仕事へのやる気が低いと判断される可能性がある。もちろん人によってモチベーションは異なるため一概には言えないものの、「仕事が楽しい」「やりがいがある」という気持ちであれば、自然と長くなるものだ。

しかし「仕事がつまらない」「やる気が起きない」という方は転職をすることで解決しようとするため、短くなる可能性も高い。結果モチベーションが低いと判断されることにもつながりかねない。

すぐに諦めるタイプ

年数が短いとすぐに諦めるタイプと判断される可能性もある。長く勤めることは諦めずに努力していると捉える企業も少なくない。もちろんなんとなく長く在籍している方もいるが、世間的に「短い＝諦めが早い」と捉えられる場合もあるだろう。

年代別の転職タイミング

ここでは年代別の転職タイミングについて紹介する。

20代の場合

20代の場合、転職タイミングはいつでも問題ない。先ほどもお伝えした通り、第二新卒を含めた20代は吸収力が高いため、企業側も欲しい人材だ。もちろん3年間働いて会社のことや社会人としてのマナーなどを理解してから転職しても良いだろう。

また20代後半は求人市場の中でのニーズが高い。即戦力となるだけでなく、成長力・吸収力も高いため、将来的には役員候補になる可能性も高いからである。そのため年数にこだわらず、転職しても良いだろう。

ただし、勤続年数が短かく転職を繰り返している人は、納得できる理由を面接時に伝えるように心がけてほしい。

30代の場合

30代となると家庭を持っている方も多く、収入の安定が重要となる。そのため転職する時は、今の給料と横ばい、もしくは高いところが見つかったタイミングで転職を検討してほしい。子供が大きくなるにつれて、生活費や学費の負担が大きくなる。

その点を見越して年収が高くなる企業へ転職してもよい。30代は即戦力として採用される。そのため未経験の業界であると、年収が下がる可能性も高いため、できれば同業種の転職をおすすめする。

40代の場合

40代になると即戦力もしくは部長や役員クラスの能力が求められることが多い。20代と比較すると経験やスキルが絶対的に求められるだろう。さらに30代よりマネジメント能力が必要とされることから、実績が詰めたと言い切れるほどの人材になったタイミングで転職を検討してほしい。

もちろん「未経験の業界にチャレンジしたい」という気持ちで転職しても良い。また40代はヘッドハンティングなどをされることが増えてくるため、今の会社から新しい会社へ転職したいと考えたタイミングでも良いだろう。

まとめ

今回は何年目で転職すれば良いかわからない人に向けて、勤続年数が短いと不利に働く理由と転職タイミングを紹介してきた。20代であれば第二新卒を多く採用している企業がたくさんある。さらに吸収力や成長力が高い傾向があるため、特に年数を気にしなくても転職は可能だ。

しかしどの年代であっても、勤続年数が短く、何度も転職を繰り返していると、面接が不利に働くことにもつながりかねない。そのため面接時は年数が短い理由を伝えるようにしてほしい。