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20代におすすめの転職エージェントとは?失敗しない選び方を解説

検索画面に並ぶ「おすすめ20選」を見て、余計に迷っていないだろうか。
ランキングサイトの「1位」が、あなたにとっても1位である保証はどこにもない。

大事なのは、自分に合う2〜3社を組み合わせて比較することだ。登録先の選び方から、合わない担当の断り方まで。手順をすべて潰していく。

「総合型」で網を広げ、「特化型」で狙い撃ちする。これが20代の鉄板パターンだ。

結論
  1. 20代の転職エージェントは2〜3社併用が結論
  2. 「総合型」で網を広げ、「特化型」で狙い撃ちする。
  3. 登録先の選び方から、合わない担当の断り方まで。
目次

20代の転職エージェントは2〜3社併用が結論

1社しか登録しないのは、相見積もりを取らずに高額な買い物をするのと同じだ。

担当者から「この求人おすすめです」と言われたとき、他と比べる材料がなければ「本当にそうか?」を判断できない。

ハズレの担当に当たれば、あなたの貴重な2〜3ヶ月が無駄になる。

好条件の求人ほど、検索画面には出てこない

転職エージェントが持つ求人の中には、転職サイトには載らない「非公開求人」が多い。

企業が採用ポジションを公にしたくなかったり、特定のエージェントだけに依頼していたりするためだ。

1社だけだと、こうした表に出てこない求人にたどり着ける確率が大きく下がる。

さらに、企業から直接オファーが届くスカウト型のサービスを加えると、自分では候補にすら入れていなかった業界や職種から声がかかることもある。

20代はまだ経験の幅が広くない分、「想定外の選択肢」が見つかるルートを増やしておく価値は大きい。

2〜3社に絞る目安——連絡負荷と比較の限界

かといって、手当たり次第に登録すればいいという話ではない。

5社も登録すれば、あなたのスマホは朝から晩まで鳴り止まなくなる。

業務中の着信が続けば、現職で怪しまれるリスクすらある。

メールを返すだけで1日が終わり、肝心の企業選びがおろそかになるのでは本末転倒だ。

目安はこうだ。

  • 2社:最低限の比較ができる。まずはここからスタート
  • 3社:A社とB社の意見が割れたとき、C社が「決め手」になる
  • 4社以上:連絡の管理が厳しくなる。余裕がある人向け

おすすめは、2社で始めて余裕があれば3社目を追加するやり方だ。

合わないと感じた社は早めに利用を停止して、常に2〜3社を維持するのがストレスの少ない運用になる。

最初に登録する内訳——総合型1社+特化型1社

迷ったら、以下の組み合わせで登録すれば間違いない。

  • 総合型(リクルートエージェント、doda、マイナビエージェント等)→ 求人の母数が多く、幅広い業界を見わたせる
  • 特化型(第二新卒向け、IT向け、ハイクラス向け等)→ 業界の内部事情に詳しい担当者から、専門性の高い提案が得られる

この2つを押さえれば「広さ」と「深さ」を同時にカバーできる。

手順は以下の4ステップ。特に③の比較をサボると失敗しやすい。

  1. 総合型から1社を選んで登録する
  2. 自分の属性に合う特化型を1社追加する
  3. 両方の初回面談を受けて、求人の質と担当の対応を比較する
  4. 合わなければ入れ替える。合えばそのまま並行利用する

国の統計も「掛け持ち」が前提になっている

厚生労働省の令和5年度の報告によると、有料職業紹介事業所の新規求職申込件数は約3,882万件

ただしこの数字には「複数の事業者を利用するため重複計上がある」との注記がついている。

複数のエージェントを使い分けるのは、もはや転職市場のスタンダードだ。

ためらうことはない。

転職エージェントで20代が見落とす3つの条件

トップページに掲げられた「求人数No.1」という広告を、そのまま信じてはいけない。

「求人○万件」の謳い文句につられて登録したのに、自分の条件に合う案件がほとんどない。

そういう失敗は想像以上に多い。

比較するときに見るべき条件は、次の3つに集約される。

  1. 求人の中身(総数ではなく「自分の条件に合う件数」)
  2. 担当者の対応力(面談でしかわからない)
  3. 20代での支援実績(年代別の評価があるかどうか)

求人数は「職種×勤務地×年収」で見る

「公開求人10万件」は全職種・全地域・全年収帯の合算値だ。

東京のIT求人が10万件あっても、あなたが地方で営業職を探しているなら、その数字にほぼ意味はない。

登録ボタンを押す前に、検索画面で自分の条件に絞り込んでみよう。

多くのエージェントは会員登録前でもこの操作ができる。

フィルター機能が粗くて条件を絞り込めないサイトは、登録後のサービスも期待しにくい。

検索画面の使い勝手を見るだけで、そのエージェントの質がある程度わかる。

担当の質は面談で判定——ヒアリングと根拠がカギ

ネットの「神対応でした!」という口コミは話半分でいい。

エージェントは「担当ガチャ」の世界だからだ。

結局、面談で直接確かめるしかない。

参考になるのは外部の評価指標だ。

オリコン顧客満足度調査を見ると、評価項目ごとに各社の強みがはっきり分かれている。

  • 「利用のしやすさ」→ 1位でも73.8点
  • 「担当者の対応」→ 1位でも72.9点

つまり、完璧なエージェントは存在しない。

だから総合点だけで選ぶより、自分が重視する項目で強いところを選ぶほうが満足度は上がりやすい。

面談前に質問リストを読んでおくと、質問に困らない。

20代の実績は年代別満足度で確認する

30〜40代の転職支援に強いエージェントが、20代にも強いとは限らない。

外部調査を参考にするなら「20代」に絞った評価をチェックするのが正解だ。

オリコンの調査はサンプル数3,432人(全国・20〜69歳)で実施されており、年代別の結果も公開ページで確認できる。

やり方は簡単で、ランキングページの年代フィルターで「20代」を選ぶだけだ。

ただし、年代で絞るとサンプル数は小さくなる。0.1点の差は誤差だ。気にするより、「20代での実績がゼロではないか」「極端に低い評価がないか」だけ見ておけばいい。

満足度ランキングは「総合」ではなく「項目別」で読む

オリコン調査の総合ランキングで1位は70.8点、2位は70.7点。

その差はわずか0.1点。

この僅差で「1位だから間違いない」と決めるのは危うい。

「求人の質」か「交渉力」か。

あなたがエージェントに何を期待するかで、見るべきランキングは変わる。

「利用のしやすさ」「担当者の対応」「紹介案件の質」「交渉力」などの項目ごとに見ること。

そこには明確な差が出る。

なお、この調査は過去5年以内の利用者で、決定時の年収が600万円未満の層が中心。

年収600万円以上を目指している人は、ハイクラス向けの項目で解説する別カテゴリの調査が参考になる。

特化型は職種で選ぶ——IT・営業・女性など

特化型は「専門店」だ。

品揃えは総合型より少ないが、あなたの職種にピンポイントで刺さる提案が出てくる。

たとえばIT・Web系ならレバテックキャリアやワークポート、営業職ならhape Agent、女性の転職ならtype女性の転職エージェントなどだ。

選ぶ基準はシンプルで、「IT」「営業」など自分の職種を冠したエージェントがあるかを調べるだけでいい。

あれば1社追加する。

見つからなければ総合型をもう1社増やすか、第二新卒向けやハイクラス向けを検討すればいい。

20代が転職を考える際に、総合型エージェントは、転職活動の「インフラ」だ

特化型を使う場合でも、総合型を1社持っておくと便利だ。

求人の母数が多く業界を横断して比較できるため、特化型から提案された条件が妥当かどうかを判断できるようになる。

ブラック企業や買い叩きのオファーを見抜くためにも、相場感は不可欠だ。

まず登録したい総合型——リクルート・doda・マイナビ

総合型の代表格はリクルートエージェント、doda、マイナビエージェントの3社。

いずれもオリコンの満足度調査で評価対象になっており、第三者評価が公開されているため客観的に比較しやすい。

ただし、大手なら必ず当たりの担当がつくわけでもない。

ベテランの担当がつくこともあれば、経験の浅い担当がつくこともある。

登録したからといって、その社に義理立てする必要は一切ない。

面談で提案の質を確かめて、合わなければ担当変更や他社への切り替えを前提にしておこう。

転職エージェントが無料の理由——紹介手数料の仕組み

「無料」と聞いて警戒する人もいるだろう。

エージェントの収益構造を知っておけば、その疑問は解ける。

仕組みはシンプルだ。

あなたが企業に入社したタイミングで、企業側がエージェントに「紹介手数料」を支払う。

求職者に費用負担は一切ない。

厚生労働省の報告によれば、この手数料の業界全体での合計額は年間約8,362億円

1件あたりの平均はおよそ93万円だ。

つまりあなた1人が入社を決めるたびに、エージェントには約93万円の収入が生まれる。

あなたにとっては無料でプロの支援を受けられるメリットがある。

一方で、エージェントの担当者もボランティアではない。

営業目標を持つ会社員だ。

入社させたいという動機が常にあることを知っておくと、ミスマッチのサインに気づきやすくなる。

ミスマッチのサイン——求人が偏る・圧が強い

担当者が希望と合わない求人ばかり勧めてくるなら、それはミスマッチのサインだ。

こんな兆候が2つ以上あったら要注意:

  • 希望職種と違う求人が3件以上続く
  • 「とにかく急ぎましょう」と、根拠もなく焦らせてくる
  • 伝えた年収・勤務地の条件がまるで反映されていない
  • 質問しても「とりあえず面接を受けてみましょう」で片づけられる
  • 他社との比較を嫌がる

こうしたサインに気づいたら、担当変更か他社への切り替えを考えよう。

断り方のテンプレートが使える。

逆に、耳の痛い指摘をしてくれる担当は、少なくとも「あなたをどこでもいいから押し込もう」とはしていない。

厳しいフィードバックは、信頼できる担当のサインだ。

紹介手数料の平均と開示ルール

2025年4月から、エージェントには手数料率の一部を公開する義務が生じている。

対象は常用就職(4ヶ月以上の有期雇用、または無期雇用での採用)の上位5職種で、実績10件以下の職種は公開不要だ。

厚生労働省の「人材サービス総合サイト」で許可番号や受理日と一緒に確認できるので、気になるエージェントがあれば事前にチェックしておくといい。

第二新卒の転職エージェントはどれが合う?

「石の上にも三年」という言葉を真に受ける必要はない。

時代は変わった。

大卒で就職した人のうち、3人に1人は3年以内に辞めている。

厚生労働省の令和4年3月卒のデータで33.8%。

高卒・短大卒はさらに高い。

3年以内の離職は珍しいことではなく、それよりも「次をどう設計するか」に頭を使うほうがずっと建設的だ。

第二新卒は「社会人3年未満」かで進め方が変わる

「第二新卒」に法律上の定義はないが、一般的にはおおむね新卒入社後3年以内の人を指す。

この「3年」を超えているかどうかで、使えるエージェントの幅が変わる。

とはいえ、2年11ヶ月だろうと3年1ヶ月だろうと、あなたの市場価値が急に変わるわけではない。

あくまで「エージェント側がどうカテゴリ分けしているか」の話だ。

  • 3年未満 → 第二新卒特化型が門戸を広く開けている。職歴が浅くても手厚いサポートを受けやすい
  • 3年以上 → 「若手の中途採用」として総合型でも十分に勝負できる。3年の経験は武器になる

どちらに該当するかで、最初に登録するエージェントが変わる。

未経験でも紹介が出やすい特化型——ハタラクティブ等

経験が浅い、あるいは未経験の職種に挑戦したいなら、総合型よりも未経験歓迎の求人を多く持つ特化型が向いている。

ハタラクティブ、UZUZ、就職カレッジなどが代表的で、書類の作り方から面接対策までセットで支援してくれる。

ひとつだけ気をつけたいのは、未経験歓迎の求人は離職率の高い業界に偏りやすいこと。

たとえば高卒のデータでは、宿泊業・飲食サービス業の3年以内離職率は64.7%、生活関連サービス業は61.5%と高い。

「受かりやすい」と「続けやすい」は別の話だ。

紹介された求人の業界がどの程度の定着率なのか、担当に確認するのが無難だ。

フリーター・既卒の20代は就職支援も検討

正社員の経歴がない場合、転職エージェントでは求人を紹介してもらえないこともある。

エージェントは基本的に「職歴あり」の人向けに設計されているためだ。

もし断られても、あなたに価値がないのではない。

目指すべきルートが違っただけだ。

代わりに使えるルート:

  1. 就職支援特化型(就職カレッジ、ハタラクティブ等)→ 正社員経験がなくても対応可能
  2. わかものハローワーク等の公的窓口 → 費用ゼロで相談できる
  3. 職業訓練・資格取得 → ITスキルやビジネス資格があると紹介される求人が一気に増える

就職支援で正社員の実績を作ってから、数年後に転職エージェントを使うという段階的なアプローチも現実的だ。

迷ったら第二新卒特化——マイナビジョブ20’s等

どこにするか決められないなら、「断られにくいところ」から始めるのが一番ストレスが少ない。

マイナビジョブ20’sやRe就活エージェントは、20代の職歴が浅い層がメインターゲットだ。

登録の段階でハードルが低いので、「まず話を聞いてみる」入口として使いやすい。

そのうえで、総合型を1社追加する。

前述の「総合型+特化型」の併用ルールは、第二新卒でもそのまま使える。

「辞めるのは自分だけ?」という不安を、データで打ち消す

高卒の離職率を年別に分解するとこうなる。

  • 1年目:17.9%
  • 2年目:11.5%
  • 3年目:8.5%

辞める人の約半数が1年目で決断している。

さらに会社の規模別に見ると、差は歴然だ。

  • 従業員5人未満 → 離職率63.2%
  • 従業員1,000人以上 → 離職率26.3%

個人の資質より環境の影響が大きい。

次にどんな環境を選ぶかに意識を向けよう。

ハイクラス志向の20代は転職エージェントを分けるべき

年収600万円。これが「ハイクラス」への入口だ。

「ハイクラス」の基準はエージェントごとにバラバラで、500万円だったり800万円だったりする。

比較の土台がズレると判断を誤るため、ここではオリコン調査の定義に合わせて600万円以上を基準にする。

現年収がこの基準に届いていなくても、「次の転職で狙いたい」という人はぜひ読み進めてほしい。

ただし、対象外の状態で登録しても紹介される案件は限られることは先に伝えておく。

オリコンの調査でも、ハイクラスは通常の転職エージェントとは完全に別カテゴリだ。

対象は過去7年以内の利用者。

総合1位の得点は76.1点で、通常カテゴリより5点以上高い。

利用者層が違えば評価基準も変わるため、別ものとして見る必要がある。

スカウト型で伸びる20代——ビズリーチ・AMBIなど

ハイクラス領域では、「自分で探す」より「声がかかるのを待つ」スタイルが主流になる。

ビズリーチやAMBIが代表格だ。

ただし、登録してプロフィールを埋めただけではスカウトは来ない。

ヘッドハンターは何百人ものプロフィールを流し読みしている。

目に留まるには、「何をやったか」だけでなく「どんな成果を出し、なぜ再現できるか」まで踏み込んで書く必要がある。

実際、20代でスカウトが頻繁に届くのはエンジニアやコンサルタントなど一部の職種に偏りやすい。

それ以外の人は、週末にカフェで1〜2時間、キャリアの棚卸しをしてからプロフィールを仕上げるのが現実的だ。

それだけでスカウトの質が変わる。

ハイクラス転職エージェント——JAC・doda Xを使う条件

JACリクルートメントやdoda Xといった専門エージェントは、求職者にも一定の経歴・年収を求める。

20代でこのカテゴリを使うなら、次のいずれかを満たしているかが目安になる。

  • 現年収が500万円以上
  • 市場価値を示せる明確なスキルがある(エンジニアリング、コンサル、データ分析、ファイナンスなど)

条件を満たさない状態で登録しても、紹介される案件が少なく時間だけが過ぎるリスクがある。

まずは総合型+第二新卒特化型で実績を積み、年収帯が上がってから移行する流れも有効だ。

年収帯の目安を決めてから登録する

「年収を上げたいです」と根拠なく伝えても、エージェント側は動きにくい。

具体的な数字があるほうが、担当も提案を絞りやすくなる。

登録前に、3つの数字を決めておこう。

  1. 現在の年収(額面。源泉徴収票の「支払金額」欄を見る)
  2. 希望年収(根拠つきで)
  3. 許容できる最低年収

厚生労働省の調査(2025年上半期)によれば、25〜29歳で転職後に賃金が増えた人は45.9%、減った人は27.2%。

4人に3人は現状維持か年収アップを実現している一方で、下がる可能性もゼロではない。

20〜24歳では増加割合が55.5%とさらに高いが、これは元のベースが低い分の伸びしろが大きいからだ。

期待しすぎず、根拠のある金額をエージェントに伝えることが、無駄な面談を減らす最短ルートになる。

若手ハイキャリアで評価される材料——実績と伸びしろ

企業が20代のハイクラス候補に求めているのは、「今の実績」と「将来の伸びしろ」の掛け算だ。

20代で圧倒的な実績を持っている人は多くない。

だから差がつくのは「自分の経験を、どれだけ筋道立てて語れるか」だ。

面談前に整理しておく4つの材料:

  • 担当プロジェクトの規模と自分の役割
  • 数字で示せる成果(売上○%増、コスト○万円削減、改善率など)
  • その成果を再現できる理由(仕組みにした、手法に汎用性がある、など)
  • 次の職場で貢献したい領域の仮説

たとえば、25歳で法人営業を3年やった人がいたとする。

「年間売上3,000万円でした」だけでは他の候補者と差がつかない。

けれど「テレアポの獲得率を倍にするトークスクリプトを作り、チーム全体の数字を引き上げた」まで言えれば、再現性と伸びしろを同時にアピールできる。

こうした材料の言語化を手伝ってくれるのも、担当者の腕の見せどころだ。

転職エージェント面談で相性と提案力を見抜く

面談でへりくだる必要はない。あなたは担当者の実力を見定めに行くのだ。

エージェントに登録すると「面談しましょう」と連絡が来る。

ここで大切なのは、受け身にならないこと。

あなたには担当を評価し、合わなければ変更を求める権利がある。

準備は3つで足りる。

面談前に準備する3点——職務要約・希望条件・質問

① 職務要約(3〜5行のメモでOK)

完璧な職務経歴書は不要。

「営業職3年目、法人向け新規開拓担当、年間売上○万円」くらいの粒度で十分だ。

② 希望条件の優先順位

職種・勤務地・年収・働き方(リモート可否、残業時間など)のうち、「絶対に譲れないもの」と「妥協できるもの」を分けておく。

全部を「譲れない」にすると紹介できる求人が極端に減る。

③ 担当者に聞く質問(3つ以上)

具体例はすぐ次の項で出す。

3つすべてが完璧でなくてもいい。

最低限、メモ書きレベルの職務要約を持参していれば面談は成立する。

「経歴書はまだ完成していませんが、口頭で説明させてください」と冒頭で伝えれば対応してもらえる。

面談で聞くべき質問テンプレ——求人の選定基準を見る

担当者の実力は、質問への答えの「根拠があるかどうか」で判断できる。

以下の質問から3〜5個を選んで聞いてみよう。堅い言い回しにする必要はなく、自分の言葉に置き換えて構わない。

  • 「私に紹介してくれる求人って、どんな基準で選んでるんですか?」
  • 「この求人を勧める理由を、私の経歴と結びつけて説明してもらえますか?」
  • 「ぶっちゃけ、この会社の離職率ってどのくらいですか?」
  • 「年収交渉って、いつ・どうやって進めてくれるんですか?」
  • 「自分と似た経歴の人を担当した経験はありますか?どうなりましたか?」
  • 「御社が他と比べて強いと思ってるポイントって何ですか?」

いい担当は、これらの質問に具体例を交えて答えてくれる。

「前に似た方を担当したとき、書類で○○をアピールしたら通過率が上がったんですよ」のような回答が返ってくれば、支援の引き出しがある証拠だ。

逆に、「まずは数を打ちましょう」「とりあえず応募してみましょう」ばかりの場合は、提案力に疑問が残る。

提案が弱い担当の特徴——押し付け・丸投げ

要注意の担当は2パターンある。

① 押し付け型:こちらの希望を聞かずに特定の求人を急かす。

「この会社、今がチャンスです!」が口癖。

② 丸投げ型:求人リストをドサッとメールで送ってくるだけ。

比較も優先順位づけもしてくれない。

どちらにも共通するのは、「なぜその求人なのか」の根拠がないことだ。

こうしたサインが2回続いたら、断り方のテンプレートで担当変更を依頼しよう。

感情的にならなくていい。

「提案の方向性が合っていない具体例」を添えて伝えるだけだ。

連絡頻度を決める——週1か即レスか

面談の最後に必ずやっておきたいのが、連絡頻度の合意だ。

これをやらないと、会議中に知らない番号から着信があり、上司に怪しまれる——そんな事態が起きかねない。

言い方の例はこうだ。

「平日の日中は電話に出られないので、メールで週1回まとめてもらえますか。急ぎのときの連絡手段も決めておきたいです。」

2社併用なら週2回、3社なら週3回くらいが連絡対応の目安。

自分のキャパを超えない設計にしておくことが、活動を長続きさせるコツだ。

「人材サービス総合サイト」でエージェントの認可状況を確認する

厚生労働省が運営する「人材サービス総合サイト」で、エージェントの許可番号や届出受理日を検索できる。

聞いたことのない会社から突然連絡が来たとき、正規の許可を受けた事業者かどうかをチェックするのに使える。

ちなみに、報告を出している有料職業紹介事業所は29,171だが、実際に就職実績があるのは13,460にとどまる。

半数以上は「登録はあるが就職実績なし」の状態だ。

知名度の低いエージェントを使うときは、面談前にこのサイトで確認しておくといい。

20代が転職する際に気を付けること | 転職エージェントで後悔しない断り方と変更術

合わないなら断る。気兼ねする必要はない。

エージェントは求職者のためのサービスだ。

断る・変える・辞めるはすべて正当な選択肢である。

連絡手段はメールを推奨する。

電話だと引き止められたり、緊張して言いたいことが出てこなかったりする。

メールなら落ち着いて伝えられるし、記録も残る。

断り方の例文——求人・面談・紹介全体

断るときの型は「理由+感謝+次の条件提示」。これだけで角が立たない。

▼ 個別の求人を断るとき

「ご紹介いただいた○○株式会社の件ですが、勤務地の条件が合わないためお見送りとさせてください。引き続き、東京23区内で○○職の求人があればお願いします。」

▼ 面談後にサービス継続を断るとき

「先日は面談のお時間をいただきありがとうございました。検討した結果、他のエージェントを中心に進めることにしました。また状況が変わった際にご連絡します。」

▼ 紹介全体を止めたいとき

「転職活動の方針を見直し、一旦エージェント利用を休止します。これまでのサポートに感謝しています。」

「断ったら他のエージェントで不利になるのでは」と心配する人もいるが、エージェント間でブラックリストが共有されるようなことはない。

担当変更をお願いするタイミングと伝え方

担当が合わないと感じたら、退会の前に「担当変更」を試そう。

多くのエージェントは変更の仕組みを持っている。

コツは、「性格が合わない」ではなく「ニーズが合っていない」という伝え方にすること。

▼ メールの例

「いつもありがとうございます。丁寧にご対応いただいていますが、希望するIT業界の求人がなかなか見つからない状況が続いています。可能であれば、IT業界に詳しい別の担当者にご対応いただけないでしょうか。引き続き御社は利用したいと考えています。」

担当個人への批判は避け、「こういう支援がほしい」という要望の形にするのが鉄則だ。

エージェント側も変更依頼に慣れているので、気を遣いすぎなくて大丈夫。

退会前にやること——応募中の整理と控え

退会する前に、この3つだけは確認しておこう。

  1. 選考中の案件がないか → あるなら先にエージェント経由で辞退を伝えてもらう。無断で消えると企業側の印象が悪くなる
  2. 求人情報の控え → 退会後はマイページが使えなくなることがある。気になった企業名はメモしておく
  3. 個人情報の削除依頼 → 希望する場合は退会時に伝える

退会の連絡は簡潔でいい。

「諸事情により退会します。ありがとうございました。」

これだけで十分だ。

まとめ

完璧な準備ができるまで待つ必要はない。

面談は、受けてみて初めて「自分に合うかどうか」がわかる。

転職は、現状を変えるための具体的な行動だ。

この記事の手順を使い倒してほしい。

迷っている間にも、人気求人の枠は動いている。

まずは総合型1社、画面を開くところから始めよう。

面談前に質問リストを見返すだけで、担当の良し悪しを判断する精度が変わる。

よくある質問

Q. 転職エージェントは20代だと利用を断られることがある?

A. ある。ハイクラス向けや専門職特化型では、経歴や年収が基準に届かないと紹介を見送られることがある。ただし断られただけで終わりではなく、第二新卒特化型や就職支援サービスに切り替えれば問題ない。入口はひとつではないので、別ルートを試そう。

Q. 転職エージェントと転職サイトは20代はどう使い分ける?

A. エージェントは担当者が求人提案・書類添削・年収交渉を代行してくれるサービス。転職サイトは自分で検索して直接応募する仕組みだ。進め方に不安があるならエージェント中心、自分のペースで探したいならサイト中心が向いている。迷うなら両方使うのもアリだ。

Q. 転職エージェントに登録しただけで転職しなくても問題ない?

A. まったく問題ない。「情報収集だけ」「自分の市場価値を知りたい」で面談を受ける人は多い。転職する義務は発生しないし、費用もかからない。「今は転職しない」と判断したら、そのまま担当に伝えれば大丈夫だ。

Q. 転職エージェント利用が会社にバレることはある?

A. エージェントから現職に情報が漏れることは原則ない。ただしスカウト型サービスで企業名を公開設定にしていると、自社の採用担当に見つかるリスクはある。登録時に「ブロック企業」の設定ができるサービスが多いので、必ず自社を除外しておこう。

Q. 転職エージェントで応募を急かされたらどう対応する?

A. まず理由を聞く。応募締切が近い、企業の選考スケジュールが決まっている——こうした合理的な理由なら納得できるだろう。「とにかく早く」の一点張りで根拠がない場合は、「検討の時間をください」とはっきり伝えよう。それでも続くなら担当変更か他社に切り替える判断材料になる。

出典一覧

※本記事の数値は2025年〜2026年に公表された公的統計・第三者調査に基づく。最新情報は各公式サイトで確認を。

この記事を書いた人

平 行秀のアバター 平 行秀 代表取締役社長

野村證券に新卒入社。国内営業部門で多数の役員表彰等を獲得しロンドンへ特別研修生として留学。2019年にアドバイザーナビを創業し、累計100名以上のIFAへの転職を支援。得意な担当領域は外資系プライベートバンク、ウェルスマネジメント、大手証券の次席・次長・筆頭クラスからIFAへの転職支援。

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