好きな日に入社できる？転職時に交渉する方法とは

転職先から内定をもらったものの、都合よって入社日をずらしたい方もいるだろう。しかしせっかく内定をもらったのに対し、企業側には言いにくい内容でもある。そもそも入社日に関しては交渉可能なのだろうかと疑問に思う方もいらっしゃるのではないだろうか。

本記事では入社日に関する交渉と可否と、企業側から早めてほしいと言われたときの対応方法について解説する。最後には入社日が伝えられなかったときの対処に関しても解説するため、ぜひ参考にしてほしい。

入社日は交渉可能？

そもそも入社日は交渉可能なのだろうか。ここでは伝えるタイミングについて解説する。

交渉できる

入社日は基本的に交渉可能だ。多くの場合、最終面接のタイミングで企業側から「いつ入社できますか」と聞かれるだろう。もちろんこの質問は高確率で内定をもらえる状態である。

この際、面接官に入社できる日を伝えるようにしてほしい。転職活動をしている人の多くは、今の会社に在職中だ。次の会社が決まってから退職を伝えることで、無収入になるリスクを抑えることができるからだ。

退職は基本的に2か月前を目途に伝える。今の仕事の引継ぎや有給休暇期間を逆算した日付だ。そのようなスケジュール管理を行っておき、面接官に伝えるようにしよう。

とはいえ、有給休暇を終えてからも少しゆっくりしたい人は、日程を交渉してほしい。しかし半年後や1年後などの長期間は例外だ。

一般的な入社日

一般的な入社日は、今の会社に退職を伝えてから2か月〜3か月前後である。スケジュール的には以下のようになる。

1. 内定をもらう
2. 企業に退職を伝える
3. 業務の引継ぎを行う
4. 取引先へ挨拶する
5. 最終出勤日を迎える
6. 有給休暇・振休を消化する
7. 入社する

内定をもらった後は、今の会社へ退職の意向を伝え、最終出勤日をいつにするか決める。仕事内容によっては今のプロジェクトを完了させた後や、引継ぎに時間がかかる場合があるため、内定がもらえる時までに入社日を逆算しておく必要があるだろう。

もちろん内定がもらえるタイミングは分からないことも多いため、面接官には後ほど連絡すると伝えても良い。しかし一般的なケースは2か月から3か月が目途であるため、大きくずれないように確認しておいてほしい。

入社日を早められた時の対処法

入社日の交渉は可能であるが、企業側から早めてほしいと言われる場合もある。人事を固めたい場合や優秀な社員の場合、いち早く入社してほしいと思うのも必然だ。その場合の対処方法について紹介する。

理由を伝える

「入社日を早めてほしい」と言われた場合、断りにくいと感じる方も多いが、明確な理由を伝えれば、早めなくても良い場合が多い。企業によっては有給休暇をすべて消化する前に入社してほしいと言って来る場合もある。

とはいえ有給休暇期間は前職に在籍していることであるため、断っても問題ない。

また、有休を終えてからも「海外旅行に行く」「実家に帰省する」などの理由があれば、断るようにしよう。それでも早めてほしいと言ってくる企業は、今後の雇用形態も不審に思っていたほうが良いだろう。

理由などもない場合、もしかしたら休日出勤や残業を多くさせられる会社であるかもしれないため、早めてくる会社には注意してほしい。

予定がなければ早めるようにする

特に予定がないのであれば入社日を速めても良い。早められるということは企業にとって即戦力として求めていることでもある。これから勤める会社に答えるという気持ちで早めても良いだろう。

とはいえ、先ほどもお伝えした通り、入社日を早めてくる会社は、今後の勤務形態も不安に思う。そのためなぜ早めてほしいのか理由を確認しておくことが大切だ。

エージェント経由で伝える

転職エージェントを利用して企業に応募した場合、担当者から人事に断りを伝えてもらっても良い。「自分では断りにくい」という方はぜひ利用してもよいだろう。

万が一断ったら内定が取り消しになるのではと疑問に思うかもしれないが、明確な理由があれば企業側も分かってくれるだろう。

入社日を言われなかったときは

企業側が忙しいと入社日について言われない場合もある。人事の方が忘れていることもあるため

人事担当者へ連絡する

内定をもらった後に入社日が言われなかった場合、即座に人事へ確認するようにしてほしい。内定で満足してしまい、確認するのを忘れる方も多い。

また「いつかは連絡が来るだろう」といってほったらかしにしている人も多い。単純に人事の方が忘れているケースが多いため、即座に連絡しよう。

保留が続いている場合は危険

内定をもらって入社日を確認したものの、保留状態が続いている場合は、取り消しになる可能性もある。理由としては主に以下のような内容が挙げられる。

• さらに良い人材を見つけた
• 企業の経営が不振となり、新たな人材を取り入れる予算が無くなった
• 新設する部署の立ち上げが取り消しとなった

上記の他にもさまざまな理由により、内定を保留することもある。結果取り消しになる可能性もあるため、入社日が確定してから退職を伝えるようにしよう。

エージェントに相談しておく

企業の担当者に連絡しても返信がない場合もある。その担当者が辞めたり、別の部署に移動したりすると引継ぎがうまくいかず、連絡が来ないこともあるため、エージェントを利用して応募しているのであれば、相談しておこう。

エージェントであれば担当者以外の人事の連絡先を知っている場合もある。もちろん自身で企業に連絡しても構わないが、煩わしさを感じる方は、利用してみても良いだろう。

まとめ

今回は、転職先の入社日の交渉の可否と対応方法について解説した。入社日の交渉は内定をもらったタイミングで行うことができる。とはいえ半年や1年など伸ばすことはできず、一般的には内定をもらった日から、2か月・3か月が目安だ。

万が一入社日の告知がなかった場合、即座に人事へ確認するようにしよう。一方で早めてほしいといわれても明確な理由がある場合は、しっかり伝えるようにしてほしい。