空白期間が転職で不利になるのは本当か｜理由や伝える際のポイントを解説

転職活動では、就職していない空白期間の存在が不利に働くと言われている。空白期間があるときは、どのように転職活動を進めていくべきだろうか。

当記事では空白期間がある場合の転職事情や不利になりにくい理由、伝える際のポイントを解説する。

転職活動で空白期間が不利になるのは本当か？

結論から言えば、長期間のフリーター・ニートを経験した方や第二新卒・既卒の方であっても、転職・再就職に成功した事例は数多く存在する。

しかし前提として、空白期間の長さは転職活動において不利に働くのは間違いない。「転職活動で空白期間が不利になるのは本当か？」をテーマに、転職事情を考察していく。

既卒者の就職活動の傾向から見る就職難易度

株式会社マイナビが実施した「2022年度 既卒者の就職活動に関する調査」によると、マイナビ2023に登録した既卒の登録者のうち、内定を保有しているのは44.8％に留まった。半数以上が内定を得られていないとの結果となっている。

現役学生を対象にて調査した2020年度の77.6％・2019年度の82.6％と比較すると、やはり空白期間のある既卒は内定率が芳しくない。

また2022年度の調査では、卒業後の活動で大変だった思うこととして「既卒者として活動している理由を聞かれる」「既卒者の募集が少ない」といった回答が多くあった。

このようにあくまで参考情報ではあるが、企業側が空白期間を気にしている傾向が見られる。

企業が空白期間をよく思わない理由

企業が空白期間をよく思わない理由は次のとおりである。

・空白期間中に仕事へのモチベーションが削れ、転職後も意欲的に働いてくれるのか懐疑的であるから ・職務能力やスキル、ビジネス勘、判断力に難がある、ブランクによって衰えていると懸念されるから ・見通しが甘く、計画性が乏しいのではないかと疑われるから ・自分自身のスキル・能力・適性を正当に評価できず、プライドが高いのではと思われるから

空白期間について「大きな問題があるから採用されないのでは」と判断されると、内定を得るのは至難の業になるだろう。

株式会社リクルートの就職みらい研究所が公表した「就職白書2020」によると、中途採用のコストは1人あたり103.3 万円。コストをかけている分、失敗はしたくないのが企業の本音であると言える。

企業が許容できる空白期間の目安

原則として、スキルや経験が高かったり企業がポテンシャルを重視していたりする場合は、空白期間に関わらず採用されるチャンスがある。しかし現実的には、空白期間が長いほど転職に不利になる傾向がある。

空白期間が1か月～半年間であれば、転職活動に時間がかかったのだろうと一定の理解を示してくれる。3か月以内であれば、なおのこと問題はないはずだ。

空白期間が半年間～1年となると、企業側も採用の判断が難しくなってくる。1年以上ともなれば、書類選考で落ちる確率が非常に高くなる。

人手不足の業界なら空白期間が長くてもチャンスかどうか

人手不足の業界であれば、未経験であってもポテンシャル採用を見込める。介護福祉・飲食業・サービス業・宿泊業・運送業・情報サービス業などが、人手不足の業界としてあげられるだろう。

ただし未経系歓迎かつ人手不足の業界は、離職者も多いことにも留意すべきだ。例えば厚生労働省の令和3年雇用動向調査によると、入職率がとくに高い業界は離職率も同じように高くなっていた。

業界	入職率	離職率
生活関連サービス業、娯楽業	28.6％	22.3％
宿泊業、飲食サービス業	23.8％	25.6％
教育、学習支援業	17.9％	15.4％

入職率・離職率が高い業界は、長時間労働や肉体・精神的疲労が発生する可能性が高い。労働環境が厳しく、すぐに人が辞めるために常に求人募集をせざるを得ない事情があると予想される。

とはいえ人手不足の業界への転職は、未経験者でも1からスキル・経験を積めるメリットも存在する。

企業に納得してもらいやすい空白期間の理由

長期間の空白期間であっても、次の理由であれば企業からマイナスイメージを避けられる可能性がある。

・スキルアップや資格取得 ・家族の介護・自身の病気 ・けが・出産や育児 ・自営業・フリーランス

これらの理由でやむを得ないブランクが発生したときは、隠さず正直に話そう。ここからは詳細と伝え方のポイントを解説する。

スキルアップや資格取得

士業といった難関資格やキャリアアップのための語学留学・スクーリングなどでの空白期間であれば、採用担当者に前向きな印象を与えられる。

取得・習得できるのが一番だが、もしできなくても取り組んだ事実自体を評価することも多い。しかし働きながらスキルアップ・資格取得を目指している方もいるので、なぜ在職中に活動しなかったのかについて、納得感が出るように伝えることが重要になる。

自身の病気・けがや家族の介護

自身の病気・けが・家族の介護などのやむを得ない事情の場合は、空白期間でも考慮してくれる可能性がある。採用担当者へは、現在の状態と仕事への影響について伝えよう。

仕事に支障が出ないことが理想ではあるが、現在も治療や介護が続いている場合は、その点も正直に話しておこう。入職後にサポートを受けられる可能性がある。

治療や介護の経験を踏まえた上で、仕事への意欲や職務能力維持のための努力なども同時に伝えられれば、採用担当者への好印象につながるだろう。

出産・育児

出産・育児もやむを得ない事情として、空白期間に納得してもらえる理由の1つである。もし子どもが小さい場合は、残業可能時間や転勤の有無などの都合を、事前に伝えておこう。

自営業・フリーランス活動

自営業やフリーランスなどの独立期間が空白期間となっている場合は、むしろ職務能力・スキルなどは問題がないと伝えられる。経営者としての感覚を差別化できれば、他の求職者にはないアピールポイントとなるだろう。

ただし企業によっては、「チームワークに難があるのでは」と判断されるケースもあるため、協調面や自己管理についてのフォローを忘れないようにしよう。

転職の空白期間を伝える際のポイント

転職の空白期間を伝える際のポイントは、「企業の採用担当者がどう思うのか」を考えることにある。「この空白は仕方がない」「空白期間を前向きに過ごしている」と、とにかく印象を下げないことが大切だ。

空白期間中に得たものを具体的に伝える

空白期間中の資格学習やスキルアップの取り組みなどの努力は、定量化・エピソード化するなどで具体的に伝えよう。

「〇〇を取得した」「△△時間の時間をかけた」という事実だけではなく、「なぜ勉強したのか（目的意識があるか）」「活動から何を得たか」「得た力を使ってどのように企業へ貢献するのか」まで具体化するのがコツだ。

嘘をつかない

仮に空白期間中に何も取り組んでいなかったとしても、虚偽の申告をしてまで見栄を張るのは避けよう。嘘がバレると採用担当者からの評価は失墜し、内定が出ることはほぼなくなると考えてよい。内容によっては経歴詐称になる可能性すらある。

とはいえ、「遊びたかった」「めんどくさかった」といった怠惰な理由を正直に伝えるだけではマイナスになる。ニートだからこそ感じたこと、怠惰な自分が就職へ前向きになったきっかけなどを、自分なりに得たことや考え方をまとめておくとよい。

後ろめたさを感じずに堂々としておく

空白期間があることに後ろめたさを感じるのは珍しくないが、気にしすぎずに堂々とすることをおすすめする。自信のなさや消極的な態度は、採用担当者に与える印象が悪くなるからだ。

ブランクの事実は今更動かせるものではないと開き直り、ハキハキとした声や自信が伝わる態度で面接に挑もう。

第二新卒・既卒・フリーター・ニート向けのエージェントへの相談もおすすめ

転職エージェントの中には、第二新卒・既卒・フリーター・ニートといった空白期間のある求職者のサポートに特化したサービスがある。自分1人で転職活動を進めることに不安を覚える場合は利用を検討しよう。利用するメリットは次のとおりである。

・空白期間のある求職者の転職サポート実績があり、的確にサポートしてくれる
・履歴書や面接で伝える空白期間についての説明を一緒に考えてくれる
・未経験歓迎求人やポテンシャル採用重視の求人を紹介してくれる
・サービスによってはビジネスマナー講習やスキルアップ支援などを実施してくれる

もし行きたい業界が定まっており、空白期間のマイナスを帳消しにできるほどスキル・経験に自信があるときは、特化したサポートを受けられるエージェントサービスもおすすめだ。