転職は会社を辞めてからがいい？メリットとデメリットを解説

2024年3月12日

アドバイザーナビ株式会社

転職活動するなら会社を辞めてからがいいのか、在職中がいいのか悩む人も多いだろう。会社を辞めてからの転職活動と在職中の転職活動のどちらにもメリットとデメリットがあり、一概にどちらが正しいのかは言えない。

いずれにせよ転職にはリスクがともなう。そしてリスクを許容できる範囲は、転職を考えるに至った経緯や理由・転職後のヴィジョン・家族構成や年齢などによって変わってくる。

この記事では、会社を辞めてからの転職活動と在職中の転職活動、それぞれのメリットとデメリットについて解説する。転職を考えているものの、今の仕事を辞めるべきかどうか決めかねている人はぜひ参考にして欲しい。

会社を辞めてから転職活動をするメリットとデメリット

会社を辞めてから転職活動をするメリットは、大きく分けて2つある。

1つ目は、時間に余裕が生まれることによるメリット。それまで仕事や通勤に費やしていた時間を丸々、転職先のリサーチや転職関係の書籍を読む作業に使える。

また、曜日や時間を問わず転職を最優先に日程調整が組めるので面接の日時も柔軟に対応できるうえ、採用が決まったらすぐに働くこともできる。柔軟で迅速なレスポンスは、採用する企業側に好印象を持ってもらいやすい要素のひとつであり、この点でも時間の余裕は転職に有利といえるだろう。

2つ目のメリットは、心身のリフレッシュが図れることだ。会社に勤め続けていれば、誰しも少なからずストレスが溜まっていくもの。特に、いわゆるブラック職場で適応障害の兆しがある人などにとってはメンタルの回復にこの上ないメリットをもたらすだろう。長期間の旅行など、まとまった休みがとれないために我慢せざるを得なかった楽しみを満喫することもできる。

さらに、仕事が原因の腰痛や肩こりなどフィジカル面での健康についても治療や静養に専念できるので体力的にも十分な回復が望める。

一方でデメリットも少なくない。まず収入が途切れることによる経済的・精神的な問題がある。転職して新たな収入を得るまでに生活費を賄える資金(貯金や株式などの金融資産)が尽きてしまうと生活は破綻する。尽きるまでとはいかなくても、積み上げてきた資金が日々目減りしていけば精神的に受けるダメージも少なくない。資金面の不安が募れば、焦りで希望条件を下げてしまい、不本意な会社を選んで失敗する恐れもある。

また、ブランクができることで今後のキャリアの価値が低く評価されてしまうかも知れない。そしてブランクが長引けば長引くほど転職活動へのモチベーションの維持は難しくなるだろう。会社に行くという一種の強制力が無くなることで生活リズムが乱れる可能性も否めない。特に、自分を律することが苦手な人は要注意だ。

このように、会社を辞めてからの転職活動は時間的・体力的な余裕が生まれ心身のリフレッシュができる反面、経済的な厳しさや精神面での不安、ブランクによる弊害などマイナスな点も多い。

また、転職することが理由の退職は「自己都合による退職」として扱われるケースが大半である。自己都合による退職は失業手当が退職後すぐに支給されない(原則2カ月の「給付制限」期間がある)ことは、失業中に必要な生活費を計算する際には必ず念頭に置いておきたい。

在職中に転職活動をするメリットとデメリット

在職中に転職活動をするメリットは、まず何より収入が途切れないことである。収入の範囲内で生活していれば困窮することもなく、転職がすぐに決まらなくても焦らずに済む。貯金を取り崩す必要もないため金融資産が目減りしていく心配もない。経済的に余裕があれば精神的にもゆとりが生まれ、希望条件を下げてまで転職を急ぐようなことも無くなるだろう。

仮に転職先候補から今の会社より低い条件を提示されたとしても妥協せずに少々強気な姿勢で交渉に臨むこともできる。条件面の交渉でイニシアティブを取れるのは大きなメリットだ。

ブランクも発生しないのでキャリアに傷がつくことも無い。また、転職による税金や年金、社会保険の面倒な手続きは転職先の会社の総務に任せておけば良いので余計な手間を省けるのも利点といえる。

デメリットは、仕事に多くのリソースを割かねばならないので転職活動に本腰を入れにくい点である。
転職先のリサーチや面接対策、職務経歴書の作成などの準備がはかどらず、ずるずると転職が先延ばしになることも大いにあり得る。面接可能な日時も休日や仕事終わりに限られ、時間の融通をきかせるのが困難な点もスムーズな転職には少なからず足枷となる。

また、転職先の選択肢を広げるための資格取得などのスキルアップに使える時間も確保しにくい。上司や同僚からパワハラなどから嫌がらせを受けている場合は、苦痛に耐えながらの転職活動となるため精神的なダメージがさらに蓄積する恐れもある。

以上のことから、転職活動を在職中に行なうべきかどうかは、経済面でのメリットとリソース面でのデメリットのどちらを優先させるかによって決まってくると言えよう。

転職のリスク許容度は人それぞれ違う

転職にともなうリスクは、収入が保証されている在職中の転職活動よりも、収入が途絶える会社を辞めてからの転職のほうがはるかに大きい。

そして、人によってリスクの許容度が変わってくる点も考えておく必要がある。年齢は、スキルが同じであれば一般的には若いほどリスク許容度は高い。

家族構成でいえば、独身で扶養する家族(子や老親)がいない人がもっともリスク許容度が高く、配偶者や子など扶養家族が多ければ多いほど低くなる。転職というＡ案が計画どおりに進まなかった場合のＢ案が用意できない人もリスク許容度は低くなるだろう。Ｂ案とは、たとえば「頼ることのできる親や兄弟などがいる」「つなぎでアルバイトをする当てがある」などだ。

転職する際に会社を辞めるのなら、自分のリスク許容度を把握してからでも決して遅くはない。もちろん、パワハラなどで緊急避難的に辞めざるを得ない場合はこの限りではないが、そのような人は辞める前に病院で診察を受けることをおすすめする。会社の責任による適応障害が認められれば、傷病給付金をもらえる可能性がある。